子どもにかかるお金。妊娠から出産まで、教員が準備する順番

子どもができたとき、最初に気になるのがお金のことです。

妊娠中に何円かかるのか。出産でいくら必要なのか。育休を取ったら、収入はどうなるのか。

私にも子どもが1人います。妊娠から出産、育休までを、夫婦で一通り経験しました。

この記事では、子どもにかかるお金を、妊娠から出産、生まれてすぐの時期まで、準備する順番に並べて書きます。先に言っておくと、思っていたほど、大きなお金は出ていきませんでした。 想定を超えたのは、別のところでした。

先に結論：出産までに手元に5万円あればいい

私の実感を、先にまとめます。

• 妊娠中：月1万円かからないくらい
• 出産のとき：産後のケアも含めて、手元に5万円くらいあればいい
• 想定を超えたもの：ベビー用品
• 育休：夫婦2人とも取った。収入は減るが、給付がある
• 思ったよりかからなかったもの：病院の費用

出産そのものに、何十万円も用意しておく必要はありませんでした。 公的な支えが、思っている以上にあるからです。

1. 妊娠中：月1万円かからないくらい

最初にかかるのは、妊婦健診の費用です。

妊娠中は、定期的に病院で健診を受けます。こども家庭庁によると、妊婦健診は出産までに14回程度が目安で、すべての市区町村が、14回以上の費用を助成しています。 住んでいる市区町村から、助成を受けられます。妊婦1人あたりの公費負担額は、全国平均で113,647円です。

私の場合、妊娠中にかかったお金は、月1万円かからないくらいでした。

内訳は、この3つです。

• 健診の差額（助成を超えた分）
• 病院までの交通費
• マタニティ用品

どれも、毎月少しずつ出ていくお金です。大きな額がまとめて出ていくことは、妊娠中はほとんどありませんでした。

払った分は、医療費控除で戻ってくる

しかも、払った分の一部は戻ってきます。医療費控除です。

私も、実際に医療費控除を申請しました。いくら戻ったかまでは覚えていませんが、申請しない理由はありません。

国税庁によると、妊婦健診の費用は医療費控除の対象になります。通院の交通費も対象で、出産で入院するときに、電車やバスでは行けずにタクシーを使った場合のタクシー代も含まれます。1年間に払った医療費が一定の額（原則10万円）を超えると、超えた分を所得から差し引けます。

ただし、あとで書く出産育児一時金は、払った医療費から差し引く決まりになっています。出産の年は医療費が多くなりがちなので、家族全員の医療費をまとめて、控除できるかどうか確かめてみてください。

2. 出産：手元に5万円くらいあればいい

出産の費用は、いちばん不安になるところだと思います。

でも、ここには大きな支えがあります。出産育児一時金です。

公的な医療保険に入っていれば、子ども1人につき原則50万円が出ます（厚生労働省のページで確認しました）。教員の場合は、共済からです。病院に直接支払われる仕組みを使えば、窓口で払うのは、費用の総額から50万円を引いた残りだけになります。この仕組みを使わずに自分で申請する場合、申請できるのは出産の翌日から2年以内です。忘れずに手続きしてください。

私の実感では、出産のときは、手元に5万円くらいあれば十分でした。産後のケアも含めて、それくらいです。

産後のケアというのは、出産のあと、母親が体を休めるためのサービスです。ホテルのようなところに泊まれたり、食事がついたりします。

私たちが使ったのは、市区町村のサービスでした。5泊くらい利用しています。自己負担は、1泊あたり2,000円から7,000円のあいだくらいでした。使ってよかったと思っています。

金額は市区町村によって違います。どんなサービスがあるかは、住んでいる市区町村で一度確かめてみてください。

共済によっては、出産育児一時金に上乗せがあることもあります。自分の共済で何が出るかは、教員の共済のすべてで整理しました。

3. ベビー用品：ここが想定を超えた

出産まわりで、いちばん想定を超えたのはベビー用品でした。

赤ちゃん用品の専門店でまとめて買うと、それだけで3万円から4万円くらい。そこに、チャイルドシートが3万円、ベビーカーが3万円と続きます。

出産そのものより、そのまわりで買うもののほうが、お金がかかります。

1つ1つは払える額です。でも、「これも必要」「あれもあったほうがいい」と足していくと、あっという間に10万円を超えます。

必要なものにかけて、それ以外は話し合う

子どもにかけるお金について、私の基準はシンプルです。

必要なものには、かけます。

チャイルドシートやベビーカーのように、必要なものは迷わず買います。

一方で、ブランドものなどは話が別です。そういうものは、予算を決めて夫婦で話し合います。

出産の前に、夫婦でこう決めました。

• 必要なものは、2人で割って払う（私がまとめて精算して、半分を月末に振り込んでもらう）
• ブランドもので、子どもに「これを着せたい」と自分が思ったものは、自分で買う

必要なものは2人で、「欲しい」と思ったものは、思った人が払う。 わが家のルールはこれだけです。

4. 育休：夫婦2人とも取った

育休は、私も妻も、2人とも取りました。

取り方は、年度の途中からではありません。出産のときに短く休みを取り、そのあと4月から年度末までの1年間という形でした。

男性の育休は、もうめずらしくない

男性の教員が育休を取ることは、職場で特に不思議なことではありませんでした。

実際、数字にも表れています。厚生労働省の「令和7年度雇用均等基本調査」によると、民間企業で働く男性の育休の取得率は50.9%です。いまは、男性も普通に育休を取る時代です。

ただ、教員の世界は、まだ少し遅れています。総務省の調査（令和6年度）では、教員が多く含まれる教育委員会の部門で、男性の取得率は40.4%でした。前の年度の31.2%からは上がっていますが、公務員の部門の中ではいちばん低い数字です。

取らなかった同僚は、後悔していた

同僚の先生の中には、育休を取らなかった人もいます。理由は、大きく2つでした。

• 給料が減るのを、受け入れられなかった
• 働いていたかった

でも、話を聞いていると、「取ればよかったかな」と思っている様子でした。

最近は、2人目の子どものときに、1年取るという先生も増えてきました。

育休を取ると、給料の代わりに給付が出ます。割合は、厚生労働省の育児休業給付でこうなっています。公立学校共済組合の育児休業手当金も、同じ割合です。

期間	給付の割合
休みはじめてから180日まで	休む前の賃金の67%
181日目から	50%

受け取れるのは、原則として子どもが1歳になるまでです（保育所に入れないなどの事情があれば、延長できる場合があります）。1歳を過ぎて給付が終わると、育休を続けていても、この収入はなくなります。

手取りで見ると、減り方は小さい

67%と聞くと、3分の1も減るように感じます。でも、手取りで見ると、減り方はもっと小さくなります。

理由は2つです。育休中の給付には、税金がかかりません。 そして、育休中は、健康保険や年金の保険料が免除されます。

さらに、2025年4月からは、両親ともに14日以上の育休を取ると、最大28日間、給付が13%上乗せされる制度が始まりました。厚生労働省は、これで手取りの10割相当になると説明しています。公立学校共済組合にも、同じしくみ（育児休業支援手当金）があります。

夫婦2人とも育休を取るなら、最初の28日間は、手取りがほぼ減りません。

この上乗せには、取る時期の条件があります。厚生労働省によると、父親は子どもが生まれてから8週間以内、母親は産後休業のあと8週間以内に、それぞれ14日以上の育休を取る必要があります。夫婦で育休を考えているなら、いつ取るかを先に2人で決めておくと、この上乗せを逃しません。

公立学校の先生の場合、公立学校共済組合では、育休を取った月に14日以上休めば、その月の掛金が免除されます。

私立学校の先生は、公立の先生と給付のしくみが違う場合があります。勤め先の事務の人に、一度確かめておくと安心です。

育休中の家計は、足りた

育休中、家計が足りなくなることはありませんでした。育休に入る前に、お金の面で特別な準備をしたわけでもありません。

育休の給付は、休みはじめてからすぐには入ってきません。それでも、最初の給付が入るまでは、もともとある生活費で大丈夫でした。

給付があったことに加えて、私には副業の収入もありました。給料以外の収入があると、育休で給料が減っても、家計はあまり揺れません。

育休を取るかどうかを「給料が減るから」で迷うなら、その前に、減っても回る形を作っておく。 副業は、そのための手段の1つにもなります。

お金以外でよかったのは、自由が増えたこと

育休を取ってよかったことは、お金以外にもあります。自由が増えたことです。

増えた自由で、できたことは2つあります。

1つ目は、妻のケアができたことです。出産のあとの大変な時期に、そばにいて手を貸すことができました。

2つ目は、副業を増やせたことです。学校の仕事がない分、自分で働く時間を作れました。先ほど、育休中の家計が足りたのは副業の収入があったからだと書きましたが、その副業を育休中に伸ばすこともできたわけです。

育休は、収入が減る期間ではありますが、自由が増える期間でもあります。 その自由を何に使うかで、育休の意味は大きく変わると思います。

5. 生まれてから：病院の費用は意外とかからない

子どもが生まれてから、思ったよりかからなかったのが病院の費用です。

子どもは、よく熱を出したり、病院にかかったりします。だから医療費がかさむと思っていました。でも実際には、病院の費用は、意外とあまりかかりませんでした。

子どもの医療費に助成があるかどうかは、市区町村ごとに違います。住んでいるところのページで、一度確かめておいてください。

児童手当は、口座に置いておく

生まれてから入ってくるお金もあります。児童手当です。

こども家庭庁によると、いまの児童手当は、1人目・2人目の子どもで3歳未満は月1万5,000円、3歳から高校生年代までは月1万円です。所得制限はありません。

私は、児童手当をそのまま口座に置いておき、余った分を投資に回しています。大学のお金の準備については、別の記事で書く予定です。

6. もらったお金：出産祝いは投資に回す

子どもが生まれると、出産祝いをいただきます。

私は、子どもがもらった出産祝いは、投資に回しています。 その場で使ってしまうのではなく、子どもの将来のお金として持っておくためです。

7. 少し先のこと：おこづかいは小学1年生から

ここからは、少し先の話です。

おこづかいは、小学1年生くらいから、100円くらいあげるつもりです。

額は小さくていいと思っています。

教員は、子どものお金を準備しやすい

最後に、教員ならではのことを書いておきます。

教員は、給料が安定しています。育休の制度も、共済を通して整っています。

収入が読めて、制度も使える。教員は、子どものお金の準備で慌てにくい仕事です。

これから子どもを持つ先生へ

最後に、これから子どもを持つ先生に、お金のことで1つだけ伝えます。

貯金は、しておいてください。最低100万円あればいいと思います。

ここまで書いてきたとおり、出産そのものには、公的な支えがたくさんあります。何百万円も用意する必要はありません。

ただ、給付が入るまでの時間や、ベビー用品のように想定を超える出費はあります。そのときに慌てないための、100万円です。

まとめ：出産までは、慌てなくていい

妊娠から出産、生まれてすぐの時期までのお金をまとめます。

1. 妊娠中：健診は公費で14回程度。自己負担は月1万円かからないくらい。医療費控除で一部戻る
2. 出産：出産育児一時金が原則50万円。手元に5万円くらいあればいい
3. ベビー用品：ここが想定を超える。必要なものにはかけ、ブランドものは話し合う
4. 育休：給付は67%→50%。夫婦2人とも取れば、最初の28日は手取りほぼ10割
5. 生まれてから：病院の費用は意外とかからない。児童手当は口座に置いておく
6. もらったお金：出産祝いは投資へ

出産のためだけに何十万円も先にためる必要はありません。ただ、最低100万円の貯金は持っておく。 そのうえで、使える制度を先に調べておいてください。